以前から地元のJA共済の自動車保険に加入していましたが、ネットなどで比較してすごく保険料が安い、三井ダイレクト損保で自動車保険の契約をしました。保険料の割引などもあるため、ネットでの契約でした。ネットで見積もりをして自分で補償内容などを確認し、自分で契約します。保険料は本当に安く、自分ではとても得をした気分でいました。でも一年が過ぎようとした時です。自動車保険の更新のはがきが三井ダイレクト損保から来ました。でも忙しくて見ませんでした。少し日がたってメールが来たのに気付いて、三井ダイレクト損保へアクセスし、内容を確認しました。今度の更新も三井ダイレクト損保でしようと思っていろいろな補償を検討していたのです。そしてまたネットで契約しようと思い、自分で補償を見直して契約しました。2日がたち3日がたち・・・。連絡がありません。おかしく思って電話をしようと思いましたが、営業日じゃない(土日祝日休み)とのことで、連絡ができませんでした。少し不安でしたが、証書が届くのを待っていました。8日が経った時です。やっと三井ダイレクト損保の営業日ということになり営業店へ直接電話をしました。ちゃんと契約できているか・・・。そしたら、契約がないっていうんです!びっくりしてちゃんと契約したと話したのですが、ないものはない。履歴もないとのこと。HPで見積もりをしたところまでは履歴があるが、そのままで契約までしてないというのです。もしかしたら私が契約を最後までやってなかったのかもしれません。でも契約が切れるのなら、連絡をよこすのが普通でしょう。それがネットでの自動車保険契約の注意点です。ネットで自動車保険を契約する場合、ネット割引がある代わりにフォローがまったくないらしいのです。悪質なまでに不親切。普通の自動車保険や共済の会社だったら、必ず切れる前に連絡が来ます。それに切れてしまっても7日以内なら復活できるんです。それすらできないのがネットの怖さです。大失敗でした。だって等級がせっかく継承されていっていたのに、この件でパァ。また7等級から始まりです。事故ったわけでも保険を使ったわけでもないのに・・・。だからネットで自動車保険を考えている方は気を付けて。本当に何かあった時に頼れる保険会社、共済会社を選んでください。担当者が親切なほうがいいですよ。
自動車保険業界は、厳しい競争環境の中で保険加入者獲得のために多様な無料サービスを提供しています。自動車保険加入を考える際は、保険の補償内容だけでなく、付随するサービスも同時に検討しておくのが賢い自動車保険選びの方法になります。主なサービスの内容は、事故が起こったときに必要なものを重点的にチェックしておくのが良いです。なお、自動車保険会社によっては、複数年加入であれば、提供されるサービスが多くなる場合もあります。自動車保険のサービスにはどんなものがあるか以下に挙げていきます。1番目に、24時間対応サービスがあります。専用のコールセンター窓口で自動車事故の受付や適切な対応についてアドバイスが受けられます。2番目に、レッカー移動サービスがあります。事故や故障のときに、レッカー車を手配してくれます。
最近主流となっている「リスク細分型自動車保険」は、基本的に事故に遭う可能性の低い人ほど保険料が安くなる仕組みになっていて、免許証の色や年間の走行距離、車の使用目的などの要素が保険料に影響を与えます。従来型の自動車保険商品ではそれほど意識する必要がなかったのですが、これらの項目については頻繁に状況が変わります。また、条件に合わないと保険金の支払いに影響することもありますので、特に継続の手続きの際にはチェックもれに気をつけなければなりません。
自賠責保険は、交通事故による被害者を救済するため、加害者が負うべき経済的な負担を補てんすることにより、基本的な賠償を確保する、ことを目的としています。自動車保険と違って任意加入ではなく、原動機付自転車を含むすべての自動車に加入が義務付けられています。加入が義務付けられていますので、保険に入っていないと罰則があります。自賠責保険の証明書をクルマに積んでいないと、それだけで30万円以下の罰金、自賠責保険の有効期間が切れている場合は、1年以下の懲役または50万円以下の罰金になります。
私は、北海道で生まれ北海道で育った。生涯で一度として北海道外に住んだことはない。北海道は、おそらく永遠に自動車事故率トップに君臨し続けるだろう。これはとても恥ずべきことだが北海道民は、それほど悲観していない。なぜなら雪に覆われる冬こそ事故を起こさないからである。ならばなぜ自動車事故率トップを維持し続けているかは少し置いておくとして、雪道では少しの油断が事故につながることを北海道民は知っている。だから、常に慎重になるため事故を起こさない(だろう)。
2007年10月から郵政民営化によって日本郵政公社は日本郵政グループとなり、自動車保険の取り扱いが始まり、郵便局で自動車保険の相談や加入ができるようになりました。郵便局では、損害保険代理店として「郵便局の自動車保険」を取り扱っています。郵便局オリジナルの自動車保険というわけではなく、損害保険会社の販売する自動車保険を代理店として販売しているということになります。全国に600店舗ある自動車保険取扱郵便局でのみ取り扱いをしています。